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Ｗが主催するパーティに出席するＧＥ社員は、ホストの気分を害さないようにするため妻に精神的な負担をかけるだけでなく、経営会議と同様の緊張を続けねばならなかった。会話で少しでも仕事のアイディアが出ると、Ｗは「すぐやってみてくれ」と指示を出し、まだパーティの途中でも「さっきの件はどこまで進んだ」と真顔でいうのだった。
日本企業との提携を進めていたＤは、「日本人ビジネスマンとの付き合いは儀式的なところがあるから、十分に配慮してほしい」と申し出ていた。ところが、Ｗは来日すると最初の会食で「あれこれ話しても意味がないから、私とあなたとで、この話を決めてしまおう」と言い出し、日本企業の経営者を唖然とさせた。
しかも、そのために提携の話がこじれると、ＷはＤビューを解雇してしまった。先にも触れたように、ハンガリーの照明機器メーカーであるＴを買収するさい、最前線に立ったのはＧＥＲティングのＢだった。
しかし、ベルリンの壁が崩壊して間もない東欧では「利益」や「損失」の概念も明確ではなく、Ｂは苦戦を余儀なくされた。ところが、Ｗはこの遅延に我慢ができず、かんしゃくを起こして担当者が無能だから買収が進まないのだと判断した。
突然、Ｂはアメリカに戻るように言われ、帰国すると上司に辞表を書くようにすすめられた。Ｗが会長兼ＣＥＯに就任してからというもの、次から次に訴訟問題や内部告発が起こったが、それに対応するＷの態度は傲慢そのもので、社内の者ですらうんざりした。

ことにＧＥが長年にわたって汚染してきたＰＣＢ訴訟では、しゃかりきになって反論した。Ｗは「大量の泥を食べでもしない限り無害だ」と強弁し、インターネットで「自然の浄化作用で川はきれいになる」とまで述べた。
ＧＥのように尊敬を集める巨大企業でさえ、ジャック・Ｗ前最高経営責任者（ＣＥＯ）が収益報告に巧妙に手を加え、企業合併の際に便宜的な会計を行うことによって、現在のうらやむべき名声を築いた。（Ｙ売新聞二○○二年八月五日付）自家用機も社費でこれはＷが職を辞してからのことだが、三人目の女性と結婚しようとしたため、二人目の妻への慰謝料をめぐって裁判沙汰になった。
この裁判は当然のことながらもめにもめ、その過程でＷが巨額のストックオプションだけでなく、ＧＥを辞めてからも大邸宅の賃貸料はもとより、自家用機の費用もすべてＧＥが支払う特権を与えられていたことが明らかになった。アメリカの経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」（二○○二年九月九日付）は、二人目の妻Ｊの証言として、次のように述べている。
彼女がＧＥの負担として指摘した項目の中には、数カ所にある住居で使う自動車や家電のほか、マンハッタンにあるＧＥ所有のマンションでは花からファクス機、食費に至る大半の費用、スポーツ・文化イベントのチケット代、カントリークラブの料金まで含まれている。Ｊ夫人は、こうした待遇の大半は金額を特定できないが、ＧＥ所有のマンションにかかる毎月の費用だけでも推定８万ドルに上ると指摘。
さらに彼女は資料の中で、Ｗ氏が使うビジネスジェット機のリース料は月額別万１８６９ドルになるという専門家の試算を紹介した。（「Ｎ経ビジネス」二○○二年十月七日号に翻訳掲載）さらに、同年九月二十六日付の「Ｆナンシャル・タイムズ」によれば、Ｗはこれら特権を返却すると言い出したが、年間九百万ドルの年金があり、二○○一年時点で七億七千五百万ドル相当のストックオプションをもらっていたので、Ｗが特権を返却したとしても、ほとんど彼の生活に影響は与えないと述べている。
もちろん、これらの特権は、Ｗが会長兼ＣＥＯだった時代に、イェスマンだらけの取締役会で決めたことだった。忠誠心とモラルの抹殺という現象は、この時期のアメリカ社会においても加速した現象だった。
しかも、Ｗがアメリカにもたらした「富」というものが「株高」にすぎなかったら、株価下落後は国民の手元に何も残らない。それはまさに、国をあげてＭ＆Ａに狂奔しているアメリカ経済の未来でもあるだろう。
こうしたユニークというにはあまりにも性急で強欲な性格は、スピードと貪婪（どんらん）が要求された八○年代以降のアメリカ経済に見事に合致していた。Ｗが進めた製造業から金融業へのシフトは、まさにアメリカ経済がたどった変容そのものだった。
だが、そのために篤い忠誠心と高いモラルを誇りとするＧＥは消滅し、利益を求めて狂奔するＷの会社が登場したのである。ＧＥウォッチャーとして知られるＯは「アット・エニー・コスト」ヴィンテージ・ブックス、邦訳は「ジャック・Ｗ悪の経営力」徳間書店）のなかで、Ｗの経営がＧＥにもたらしたものを次のように指摘している。

二○○二年三月二十日、アメリカ最大の債権運用会社ＢのＧが、同社のインターネットサイトで「私はＧＥのコマーシャル・ペーパー（短期の無担保債券）はしばらく買う気がしない」と述べたとき、ＧＥ株は約三・五％も下落した。ＧはＧＥの財務があまりにもコマーシャル・ペーパーと短期負債に依存していることを指摘して、ＧＥの金融部門ＧＥキャピタルの財務構造は「ほとんどヘッジファンドなみ」とまで酷評している。
問題は無担保手形や短期負債にとどまらなかった。長年の買収につぐ買収で積もり積もった未償却の「のれん代」（買収額から純資産を引いた金額）がかなりの額になっていた。
成績の悪い時期に償却すると、財務諸表における経常利益の下落が目だって株価に影響してしまうからアメリカ企業の株高経営に懐疑的だった経営学者Ｋは、バブルの最中の二○○○年に「株主資本主義の誤算」（Ｄ社）を刊行し、ＧＥ株は株価操作で高くなっているだけで、実際のレベルは二分の一、場合によれば三分の一が適正だろうと予測した。そして、その予測は正しかったことが、いまでは分かつている。
ピークの二○○一年に約六十ドルだったＧＥの株価は、二○○二年には二分の一に低下し、さらに二○○三年には二十ドル余にまで下落した。これはＩＴバブル崩壊に続く「九・二」の同時多発テロによる影響も大きいが、ニユーヨーク株価平均の下落が五割程度であったことを考えれば、やはり異常な下落といわざるをえない。
いまＧＥの株価は三十五ドル前後で推移している。Ｗによる改革の弊害がより際立ったのは、忠誠心とモラルという二つの要素においてだった。
Ｗの行ったことは、暗黙の社会契約を抹殺することにほかならなかった。忠誠心はもはや存在しなくなったばかりか、ＣＥＯ自身によって「時代遅れ」の格印を押されてしまった。

成果をあげるためにＷやその部下たちは、意図的に従業員の不安を煽り、ひたすら仕事をこなすしかない環境を作っていった。明日の仕事があるかどうかも分からない。
それはいわばコーポレート・カニバリズム（企業内共食い）であり、ついには多くの不祥事を生みだすことになったのである。公表された数字によれば、二○○一年末でＧＥ本体に百二十三億五千四百万ドル、ＧＥＣには百五十九億三千三百万ドルだった。
ＧＥは二○○三年に会計基準を変更し「のれん代」の償却を加速したが、そのとたんに同年第１四半期は八年ぶりの減益に転落した。さらには、デリバティブ（金融派生商品）などの簿外取引で生じた負債も、かなり膨らんでいた。

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